計算結果は一般的な目安です。実際の条件・規格により異なる場合があります。
「築15年の家、建物部分の価値はどれくらい残っているのか」を知りたいとき、税務上の減価償却の考え方を使うとおおまかな目安が計算できます。新築時の建物価格・法定耐用年数・築年数を入力すると、定額法による残存価値を計算します。売却や査定を検討する前の参考情報としてご利用ください。
計算式は残存価値の割合＝1-築年数÷法定耐用年数(0未満は0)、残存価値＝新築時価格×残存価値の割合です。
計算例①：新築価格2,000万円・木造(22年)・築15年
残存割合＝1-15/22≒0.318。残存価値≒636万円。
計算例②：新築価格2,000万円・RC造(47年)・築15年
残存割合＝1-15/47≒0.681。残存価値≒1,362万円。
Q. 法定耐用年数を過ぎると建物の価値は0円になりますか？
A. 税務上の減価償却計算ではそのように扱われることが多いですが、実際の不動産市場では耐用年数を超えた建物にも価値がつくケースがあります。あくまで税務上の目安と実勢価格は別物と考えてください。
Q. 土地の価値はこの計算に含まれますか？
A. 含まれていません。これは建物部分のみの残存価値の目安です。実際の物件全体の価値は、これに土地の価値を加えて考える必要があります。
Q. 実際の売却価格もこの金額になりますか？
A. なりません。この計算は税務上の減価償却の考え方を応用した簡易な目安であり、実際の売却価格は立地・需要動向・リフォーム履歴・周辺の取引事例などによって大きく変わります。売却を検討する場合は不動産会社に査定を依頼してください。