必要な準備額と毎月の貯蓄額をかんたん試算
目安としてご利用ください。正確な資金計画はファイナンシャルプランナー等の専門家にご相談ください。
「老後に2000万円必要」と聞いて不安になったものの、自分の場合はいくら準備すればいいのか分からない――そんな声をよく耳にします。生活費や年金見込みは人それぞれ違うので、ニュースで語られる金額がそのまま自分に当てはまるとは限りません。このシミュレーターは、現在の年齢・退職後の月の生活費・年金見込み（月額）・想定する寿命の4つを入れるだけで、あなた専用の「必要準備額」と「今から毎月いくら貯めれば届くか」をその場で計算します。住宅ローンを払い終える40代、子育てが一段落して老後を意識し始めた50代、定年退職が見えてきた60代の方が、家計の方向性を考える最初の一歩として使うのに向いています。
4つの数字を入れるだけですが、それぞれに「迷いやすいポイント」があります。
このツールは退職を65歳固定として、以下の式で「不足額の総額（＝必要準備額）」を出しています。
計算例1：会社員世帯（標準的なケース）
40歳・生活費25万円・年金14万円・90歳まで。毎月の不足は25−14＝11万円。老後は90−65＝25年。必要準備額は 11万円×12×25＝3,300万円。退職まで25年（300か月）あるので、3,300万円÷300＝月およそ11万円の積み立てが目安になります。
計算例2：年金が手厚く生活費を抑えた世帯
50歳・生活費22万円・年金18万円・90歳まで。毎月の不足は22−18＝4万円。老後は25年。必要準備額は 4万円×12×25＝1,200万円。退職まで15年（180か月）なので、1,200万円÷180＝月およそ6.7万円。生活費を3万円抑え、年金が4万円多いだけで、必要準備額が例1の3分の1近くまで下がるのがわかります。
90歳まで（老後25年）を前提に、毎月の不足額ごとの必要準備額をまとめました。「生活費−年金」がどのくらいかをこの表に当てはめると、ざっくりの目標額がすぐつかめます。
| 毎月の不足額 | 年あたり不足 | 必要準備額(25年) | 2000万円との比 |
|---|---|---|---|
| 3万円 | 36万円 | 900万円 | 45% |
| 5万円 | 60万円 | 1,500万円 | 75% |
| 7万円 | 84万円 | 2,100万円 | 105% |
| 11万円 | 132万円 | 3,300万円 | 165% |
| 15万円 | 180万円 | 4,500万円 | 225% |
不足額が同じでも「想定寿命」が5年延びれば必要額は2割増えます。たとえば不足5万円なら、90歳まで1,500万円→95歳まで1,800万円。長生きするほど備えが要る点は頭に入れておきましょう。
Q. 「老後2000万円問題」とは？
A. 2019年の金融庁ワーキング・グループ報告書で示された試算の一例です。「高齢夫婦無職世帯で毎月約5万円の赤字が30年続くと約2,000万円不足する」というモデルケースでしたが、生活費・年金・寿命の前提が変われば必要額は大きく変わります。あくまで一つの目安として捉えてください。
Q. 年金の見込み額が分かりません。
A. 毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」や、日本年金機構の「ねんきんネット」で確認できます。50歳以上向けの定期便には将来の見込み額が記載されています。分からない場合は、夫婦世帯で月14万〜18万円あたりを仮置きして試算し、後で正確な額に直すとよいでしょう。
Q. 退職金や運用益は含まれますか？
A. このツールは簡易計算のため、退職金・運用益・物価変動・医療や介護の臨時費用は含めていません。退職金がある場合は、出てきた必要準備額からその分を差し引いて考えると実態に近づきます。たとえば必要準備額3,300万円で退職金が1,500万円なら、自力で用意するのは差額の1,800万円が目安です。
Q. 65歳より前・後に退職する場合は？
A. このツールは退職を65歳固定で計算します。早期退職するなら「退職〜65歳」の生活費を年金抜きで別途上乗せして考える必要があります。逆に65歳以降も働くなら、その間は年金＋給与で赤字が出にくく、必要準備額は表示値より小さくなります。
Q. 月の積立額が「退職年齢超」と出ます。
A. 現在の年齢が65歳以上だと、退職までの残り期間がゼロになるため積立額が計算できず、この表示になります。すでに退職世代の方は「必要準備額」と現在の資産を比べて、取り崩しのペースを考える使い方がおすすめです。