期間短縮型で短縮できる期間と軽減利息の目安
目安としてご利用ください。
住宅ローンを組んでいると、「まとまったお金ができたら繰上返済したほうが得なのか」「200万円を繰上げると、どれくらい早く返し終わるのか」といった疑問が出てきます。このツールは、ローン残高・金利・残り年数・繰上返済額を入力するだけで、期間短縮型の繰上返済で短縮できる期間と、軽減できる利息の目安を概算します。繰上返済は「支払う利息を減らす」効果が大きい手段ですが、その効果は残高・金利・残り年数によって大きく変わります。数字で見える化することで、手元資金を繰上返済に回すべきか、貯蓄や投資に回すべきかを考える出発点になります。なお本ツールの結果は概算・目安であり、正確な金額は必ず金融機関や専門家にご確認ください。
まず元利均等返済を前提に、毎月返済額を求めます。毎月返済額＝残高×月利×(1+月利)^回数 ÷ ((1+月利)^回数−1)（月利＝年利÷12、回数＝残り年数×12）。次に、繰上返済額はまるまる元本に充当されるものとして残高から差し引き、同じ毎月返済額のまま残高を返し切るのに必要な月数を計算します。もとの返済月数との差が「短縮できる期間」です。軽減できる利息は、繰上げをしなかった場合の総支払額（毎月返済額×もとの回数）から、繰上げ後の総支払額（毎月返済額×短縮後の回数＋繰上返済額）を引いて概算します。
計算例：残高2,000万円・金利1.0%・残り25年・繰上200万円
毎月返済額はおよそ7.5万円。ここで200万円を元本に充当すると残高は1,800万円になり、同じ毎月返済額で返し切るまでの期間が短くなります。結果として返済期間が約2〜3年短縮され、その分の利息（数十万円規模）が軽減される、という目安が得られます。金利が高いほど、また残り年数が長いほど、繰上返済による利息軽減の効果は大きくなります。
初期値の周辺で、ローン残高（縦）と残り年数（横）の2つを変えたときに短縮できる期間（概算）がどう動くかを並べたものです。数値はこのページの計算式で実際に算出しています。
| ローン残高（万円） ＼ 残り年数（年） | 13年 | 25年 | 38年 | 50年 |
|---|---|---|---|---|
| 1,000万円 | 2.7 年 | 5.5 年 | 8.8 年 | 12.2 年 |
| 1,500万円 | 1.8 年 | 3.7 年 | 6.0 年 | 8.3 年 |
| 2,000万円 | 1.4 年 | 2.8 年 | 4.5 年 | 6.3 年 |
| 3,000万円 | 0.92 年 | 1.9 年 | 3.0 年 | 4.2 年 |
| 4,000万円 | 0.69 年 | 1.4 年 | 2.3 年 | 3.2 年 |
値は本ページの計算式で算出した目安です。実際の条件によって変わりますので、細かい条件は上の計算機に自分の数字を入れて確かめてください。
繰上返済には大きく2種類あります。期間短縮型は毎月の返済額を変えずに返済期間を縮める方法で、利息の軽減効果がもっとも大きいのが特長です。一方返済額軽減型は返済期間を変えずに毎月の返済額を下げる方法で、家計のゆとりを増やしたい場合に向きます。本ツールは利息軽減効果の大きい期間短縮型を想定しています。どちらが自分に合うかは、家計状況・教育資金や老後資金とのバランス・住宅ローン控除の残り期間などによって変わります。
Q. 繰上返済はしたほうが得ですか？
A. 金利分の利息を確実に減らせる点では有利です。ただし手元資金が減るため、急な出費への備えや、住宅ローン控除（借入残高に応じた減税）が受けられる期間中かどうかも考える必要があります。控除期間中は、繰上げで残高を減らすと控除額も減る場合があるため、総合的な判断が大切です。
Q. 手数料はかかりますか？
A. 金融機関や返済方法（窓口・ネット）によって、繰上返済手数料が無料の場合と有料の場合があります。ネット手続きなら無料というケースも多いので、実行前に必ず取引先の条件を確認してください。本ツールの概算には手数料は含めていません。
Q. 変動金利でも使えますか？
A. 現在の金利を入れれば目安は出せますが、変動金利は将来金利が変わると結果も変わります。将来の金利上昇に備えて繰上げで残高を減らしておく、という考え方もありますが、あくまで現時点の概算としてご利用ください。