年収と拘束時間から「本当の時給」でどっちが得かを比較
本ツールは単純化した概算であり、実際の契約条件・手数料・将来の変動は反映していません。概算の目安です。最終判断は各社の正式な労働条件通知書・見積りや専門家（FP等）にご確認ください。
「年収50万円アップのオファーが来た」——それだけで飛びつくのは早いかもしれません。残業が増える、通勤が長くなるなら、時間あたりで見ると実は今より安く働くことになる場合があります。このツールは、現職と転職オファーそれぞれの年収と週の拘束時間（労働＋残業＋通勤）から「実質時給」を計算し、どちらが時間あたりで得かを比較します。年に数回あるかないかの大きな意思決定を、額面の印象ではなく数字で確認するための道具です。
実質時給は年収（万円）×10,000 ÷（週の拘束時間×50週）で計算します。年間の稼働を50週（約2週間の休暇を除く）と単純化し、給与が発生しない通勤や残業も「その仕事に差し出している時間」として分母に含めるのがポイントです。計算例：現職が年収450万円・週50hなら 4,500,000÷(50×50)＝時給1,800円。オファーが年収500万円・週55hなら 5,000,000÷(55×50)＝時給約1,818円。額面は50万円の大差に見えても、時給ではわずか18円ほどの差しかない、ということが見えてきます。さらに拘束時間は年間(55−50)×50＝250時間増える計算で、これは丸10日以上の自由時間を差し出すことに相当します。
Q. 週の拘束時間には何を含めればいいですか？
A. 所定労働時間・平均的な残業・通勤の往復時間の合計が基本です。持ち帰り仕事や実質的に拘束される待機時間がある場合はそれも含めると、より実感に近い時給になります。現職とオファーで同じ基準にそろえることが最重要です。
Q. なぜ50週で計算するのですか？
A. 1年52週から年末年始や夏季休暇などを差し引いたおおまかな稼働週数として50週を採用しています。有給を多く取れる会社なら実際の時給はもう少し高くなりますが、両者を同じ50週で割るため「比較」の結果には大きく影響しません。
Q. 時給が高い方を選べば正解ですか？
A. 必ずしもそうではありません。このツールが扱うのは「額面年収と拘束時間」だけです。賞与の安定性・退職金・社会保険や福利厚生・リモート可否・スキルが伸びる環境か・将来の昇給カーブは数字の外にあり、長期ではむしろそちらが効くことも多いです。時給比較は判断材料のひとつとしてお使いください。